GDPの三面等価の原則|高校経済

経済は生産、支出、分配の側面があり、どの側面で計算してもGDPは等しくなる。これを三面等価の原則という。

生産

生産は第一次産業、第二次産業、第三次産業があり、日本の生産の半分以上は第三次産業である。明治から大正の頃は第一次産業が中心的だった。

第一次産業 農業など
第二次産業 工業など
第三次産業 サービス業など

経済が発展すると産業が一次、二次、三次と移行する。これをペティ・クラークの法則という。

支出

生産は消費されるためにある。支出(消費)は、民間最終消費支出、政府最終消費支出、国内総資本形成がある。

民間最終消費支出は、国民一人ひとりが消費する額のこと。政府最終消費支出(単に「政府支出」ともいう)は、政府が保健、教育、警察などに払う支出のこと。国内総資本形成は、現存する建物、機械、商品などに払った額のこと。

国内総資本形成は建物、機械、商品の増加分である。支出というよりは投資である。

支出の半分以上は民間最終消費支出であり、政府最終消費支出と国内総資本形成は残り半々程度である。

分配

所得は「どうやって得るか」で賃金、財産所得、企業所得に分けられる。

賃金は労働の対価として労働者が得る所得のこと。財産所得は利子や配当であり、労働でなく資産によって生まれる。企業所得は企業の所得である。

分配の大半は賃金であり、財産所得は数パーセントにとどまる。

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